“日本の報道機関は未だに「自殺を予防する自殺事例報道のあり方について」のWHO勧告 (2000年)を守っておらず、この辺をもうちょっと配慮すれば、けっこう自殺は減るんじゃないかって説がある。高度成長以降の日本は統計的に若年自殺が少ないが、大正末期から昭和30年代にかけて心中が流行の最先端だったであったらしく、太宰の作品やら心中未遂をジャーナリスティックに扱った当時の新聞雑誌はどうだったのかと問うこともできる。”
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はてブが契機で誰か自殺しても驚かないが - 雑種路線でいこう (via otsune) (via petapeta) (via twinleaves) (via iterwtt) (via iterwtt) (via iterwtt) (via iterwtt)
1)やるべきこと
・自殺に代わる手段(alternative)を強調する。
・ヘルプラインや地域の支援機関を紹介する。
・自殺が未遂に終わった場合の身体的ダメージ(脳障害、麻痺等)について記述する。
2)避けるべきこと
・写真や遺書を公表しない。
・使用された自殺手段の詳細を報道しない。
・自殺の理由を単純化して報道しない。
・自殺の美化やセンセーショナルな報道を避ける。
・宗教的、文化的固定観念を用いて報道しない。
○日本における自殺報道の現状
・個々の自殺の手段を詳細に報じる傾向
例:X-Japanヒデ氏の自殺報道、ネット自殺報道、練炭自殺についての報道
→新しい自殺手段が入手可能であることを大々的に宣伝してないか?
→模倣自殺(ウェルテル効果)
・自殺を考慮中の人が読者に多数いることを前提とした報道がなされていない。
→そのような人々をサポートするメッセージ等がセットで紹介されていない。
(例:相談機関連絡先)
○諸外国における自殺予防につながるマスコミ報道の実践
・Austria (Etzerdorfer et al. 1998)
地下鉄自殺に対しメディアが大々的に報道
→ウィーンの地下鉄自殺急増(1984-87)
→オーストリア自殺予防協会がガイドライン作成(1987)
→メディアによる自殺報道のコントロール
→地下鉄自殺減少(1987後半~)
→総自殺率低下(1987後半~)
・Sweden (山下志穂、金子能宏、反町吉秀. 2004)
国立自殺予防センターによる自殺対策
自殺対策支援センターライフリンク 「いじめ自殺」報道のあり方
http://iterwtt.tumblr.com/post/183651348/1-alternative
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